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40代の身だしなみブログ

仮想通貨(暗号資産)の超基本と仕組みを紹介

2022年5月20日

新しい金融の形として注目を浴び続けている仮想通貨。

現在は法改正によって「暗号資産」が正式名称になっていますが、世間的には相変わらず「仮想通貨」で名前が通っています。

その仮想通貨が話題になったのは2010年ごろで、仮想通貨に投資して儲かった人々を「億り人」としてメディアが持ち上げていたことも記憶に新しいです。

現在も仮想通貨は生きていて、コロナで世界経済が冷え切った際はその隙間を埋めるように勢力を広げています。

さてそんな新しいマネーの形である「仮想通貨」に対して、ごく一般の40代以上のおっさん(私のことです)は「は?なにそれ?怪し過ぎる。詐欺でしょ?」と見る人が大半だと思います。

加えて仮想通貨は利幅の上下が異常に大きい通貨なので、投資をするにしてもなかなか手を出しづらい分野でもあると思います。

よほど資産運用に熱心な人でなければ、あまり普段の生活で目にすることもありませんし、耳に入ってくることもないでしょう。

そこで今回は私のような投資のズブズブの素人で知識もほとんどない中年オヤジが、ようやくやっと「仮想通貨」について関心が向き始めた、でもよく分らない、というタイミングのときに知るべき「これが仮想通貨というものの超基本の仕組みと成り立ちです」として、そのベースの知識をお伝えすべく、今回キーボードの指をカタカタ鳴らすことにしました。

専門メディアを散見しながらの情報を私でも分かりやすいようにまとめてみましたので、同じようなジャンルの人にとってのちょっとした「とっかかり」の情報源になれば幸いだと思います。

仮想通貨、暗号資産について興味を持ち始めた人は、ぜひご覧くださいね。

*あくまで超基本の知識ですので、ホルダーの方や運営実績のある方には必要のない内容になっています。そうした方はここでページを離れて頂いたほうが幸いかと存じます。


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仮想通貨(暗号資産)とは何ぞや?

最も基本的な命題です。

通貨は通貨でも「仮想」「暗号」ですからね。

素人には「は?」でしかありません。

とはいえ、そのスタイルの説明は簡単です。

仮想通貨は「インターネット上で取引ができる通貨」のことを言います。

暗号化されたデジタル通貨ということで、普通の通貨のように手で触ったり匂いを嗅いだりすることはできません。

この通貨は「交換するのに特化した通貨」なので、代金の支払いや円やドルとの交換、他者への移転などが可能。

さらのそのメリットは通常の通貨と違い、銀行を介さないので手数料を取られることなく(または最小限で)やりとりを行うことができるのです。

これはとくに経済が発展していない国々にとって便利で、そうした国の国民の多くは銀行通帳をもっておらず、出稼ぎや送金を行う際に仮想通貨でやりとりすることで「手数料なし」でそれが可能になる点がメリットになっています。

それ以外のやりとりでも前述したように「銀行などの金融機関を介さない」点が仮想通貨を保持する最大のメリットだといえますね。

仮想通貨の種類は?

一番最初に出てきたのが「ビットコイン」です。

最も価値が高く世界的に認知されている、いわば仮想通貨界の「ドル」ともいえますね。

このビットコインを皮切りに、さまざまな仮想通貨が生まれました。

そうした多くはビットコインの技術を活用しているので「代替コイン」とも言われています(通称:アルトコイン

そうした代替コイン(アルトコイン)の中でも有名なのが、

イーサリアム、リップル、ビットコインキャッシュ、ライトコイン

です。

中でもイーサリアムは特別で、ビットコインに次ぐ時価総額を誇る「ナンバー2」の仮想通貨であるだけでなく、データ上で契約を行う際の「スマートコントラクト(自動実行)機能」を付与することで、他にはない特殊性を際立たせています。

スマートコントラクト機能とは、たとえばビットコインで取引をしたときは「~に~を送金する」という取引記録をデータ上(ブロックチェーン上)に残すのみですが、イーサリウムはそれに加えて「~年後または~か月後に~に送金する」という「予約機能」を兼ね備える機能のことです。

いわばビットコインが

「画面に映っている映像の録画しかできないレコーダー」

なのに対し、イーサリアムは

「予約録画できるレコーダー」

という感じですね。

こうした技術を分散型アプリケーションといいますが、この技術が後に最新テクノロジーに活かされて新たなサービス(後に紹介します)を生んでいくというのも、イーサリウムをビットコインに並ぶ存在感を持たせる要因になっています。

*分散型アプリケーション:ユーザーが個々の利用データを運営者や管理者に委ねるのではなくて、個々で管理できるようにするシステム

仮想通貨(暗号資産)と法定通貨の違いは何?

円やドル、ユーロなど、国家が認めた通貨を「法定通貨」といいます。

取引を行う際に国家がその信用を裏付けしているので、おおざっぱに言えば「軍事力や経済力が強い国」ほど、その通貨の信用性も高いといえます。

そしてこの法定通貨は国が自由に発行できるので、それを使って金融の引き締めや緩和を行うことができます。

一方で仮想通貨はデータのみの通貨

しかも仮想通貨はその信用の裏付けを国家のような強力な中央管理者がしておらず、あくまでやりとりを行う一般のユーザーとシステムを管理する参加者によって成り立っています。

なぜ管理者がいなくても通貨としての「信用」を担保できるのかというと、仮想通貨のやりとりや取引の際にプログラミング技術を駆使した「取引の公開情報」がデータ上に紐づけられているからです。

これによってたとえユーザーが不正をしようとしても、その取引情報がデータ上に全世界に公開されているので追跡が可能になっているのです。

こうした最新のプログラミング技術を使ったデータ管理システムにより、仮想通貨は多くのユーザーに指示されているわけですね。

と同時に、そのシステムの難しさや理解のしにくさのため、我々のような一般人がなかなか入っていけない世界だともいえます。

仮想通貨(暗号資産)は電子マネーとどう違うの?

同じくデータ上で完結する電子マネーと仮想通貨の違いは何か?ということです。

電子マネーといえばペイペイや楽天ペイ、イコカ、スイカ、ワオン、ナナコなどがありますね。

現金をあらかじめチャージすることで電子マネーとして利用できるから、という説明も成り立ちますが(法定通貨を利用するため)、楽天ペイなどのようにお金を発生させずに電子マネーだけで利用できるものもあるので、そこが同じデータ上の通貨である仮想通貨と混同されやすくなっています。

その違いとはズバリ「発行元・中央管理者がいるかどうか」に尽きます。

電子マネーは全て企業が運営しています。

つまり「発行元」がはっきししているということです。

対して仮想通貨は先ほど説明したように「中央管理者がおらず、参加者がそれぞれでデータを管理・共有する」システムをとっています。

一言で言えば電子マネーは「中央集権国家」、仮想通貨は「民主主義国家」と言えるのではないでしょうか?(正確には異なりますが、あくまでニュアンスとして)

さらに電子マネーは企業が運営する経済圏でしか使えない一方で、仮想通貨は世界中どこでも利用が可能という点。

そしてもう一つの大きな違いは、電子マネーはあくまで「通貨」としてしか利用できず仮想通貨は「投資対象」としても利用が可能というのも大きな違いになっていますね。

仮想通貨(暗号資産)の使い方って何?

法定通貨とも電子マネーとも違う運営方式で成り立っている仮想通貨は、どんな使い方をされているのでしょう?

大きく分けて3つあります。

・投資

・決済手段

・送金 

以下にそれぞれについて簡潔にまとめてみますね。

仮想通貨を投資で利用する場合

どの投資でも基本は「安い時に買って、値が高くなったときに売り、その利鞘で儲ける」です。

もちろん長期投資として会社に投資する場合は、あくまでその会社の将来性を見込んでいるので「売らずにずっと持っておき、配当金をもらう」というやり方もあります。

しかし仮想通貨を投資目的で運用している多くの人は、前者の「売り買いの利鞘で稼ぐ」だと思われます。

一時に話題になった「億り人」も仮想通貨バブルで億を稼いだ人がいましたし、最近のコロナでの経済不況の間隙をついた仮想通貨バブルでも儲け逃げした人も多数いたでしょう。

そうしたアメリカンドリームたっぷりの仮想通貨投資のメリットは、他の株式投資に比べて参入障壁が低いこと。

ここもその界隈の人気のポイントですね。

基本的は流れは「口座を作る⇒取引を開始する」でネット上で完結できますし、株式投資と違って低額で始められるところも入りやすさのメリットになっています(1,000円からでも投資できる)

さらに手数料が低く抑えられているのもポイントですね。

とはいえ当然デメリットもあります。

仮想通貨は値動きの幅が非常に大きく、またスピードもあります。

常時チェックしていなければ「あっ」という間に暴落したりしますし、逆に値が急激に上がったりします。

その幅とスピードが株式投資とはケタ違いに大きいので、儲かる時はものすごく儲かりますし、損をする時はバカみたいに大損をこきます。

基本的には博打に近いので、もしやるならば自己責任でリスク管理は徹底して、という形になりますね。

仮想通貨(暗号資産)のを決済で使う場合

仮想通貨の種類によって変わってきますが、もっとも世界中で流通しているビットコインだと、日本国内でもいくつかの実店舗が決済方法の一つとして採用しています。

ビックカメラ、メガネスーパー、ソフマップ、コジマ、DMMなどがその代表例で、他にも仮想通貨の広がりによって今後も増えてくる可能性があります。

国としてもキャッシュレスの方向に舵を切っていますし、これからは電子マネーと同様に仮想通貨もその流れで主要な決済手段になるのではと私も思います。

ただそこはまだまだ不安定な通貨なので、基本的には決済手段としての仮想通貨はまだ未開拓な部分ですね。

送金手段として仮想通貨(暗号資産)の場合

仮想通貨を利用する際に最も大きなメリットの一つに「手数料が安い」「処理の時間が早い」ことが挙げられます。

仮想通貨はデータ上の通貨なので、銀行などの金融機関の制約を受けません。

「決済手数料」「送金手数料」が安いのもそのためです。

処理時間が早いことも送金の際のメリットです。

とくに海外送金の場合は、通常の通貨を使って銀行を介して行うと1日~4日ほどかかってしまいますが、仮想通貨だと数秒から数分で完了します。

ゆえに海外送金が必要な発展途上国の出稼ぎの人に仮想通貨は支持されています。

以前に見た報道番組でもこのことが取り上げられていて、中国で働く東南アジアの労働者が故郷の親族にお金を送金するときに仮想通貨を活用していました。

銀行口座を持っておらず、田舎のために銀行の数も少ない国や地域にとっては、手数料が安く確実に送金できる仮想通貨はメリットでしかないということでしょうね。

最近では中南米のエルサルバトルが仮想通貨を法定通貨に据える法案が成立したということで、その界隈でも話題になっていました。

エルサルバドルでビットコインが法定通貨に!中南米諸国が関心を寄せる理由

実際には色々な問題が出てきているとも言われますが(エルサルバドルのビットコイン通貨、IMFが見直し要求)、ネット環境とスマホさえあればどこでも利用できる仮想通貨は、こうした経済的な規模が小さい国にとってはメリット面が大きいというのも一つの事実かも知れません。

仮想通貨(暗号資産)を取引・売買するための場所は?

仮想通貨を運用する場合は、仮想通貨を取り扱う取引所か販売所で取引もしくは売買する必要があります。

取引所の場合は、同じ取引所に登録している他のユーザーと直接「仮想通貨の売り買い」を行います。

取引所でのやりとりは売り買いする仮想通貨のレートや、相手との交渉もあるので、ある程度慣れている必要があるかもしれません。

販売所の場合は、運営会社が提示する仮想通貨の数量や価格で購入する形になります。

販売所での購入は、こちらが望む数量を手に入れることができますが、販売所の手数料が加わるために、割高になる面もあります。

こうした売買・取引を行うためには、仮想通貨の取引所で口座を開設する必要があります。

取引所を運営する業者は数多くありますが、基本的には「金融庁に暗号資産交換業者として登録されている取引所」を利用することがおすすめします。(非登録事業者だと利用時に詐欺やハッキングのリスクが考えられるので)

有名どころを紹介すると、

ビットフライヤー、ビットバンク、GMOコイン、コインチェック、楽天ウォレット、DMMビットコイン、マネーパートナーズ

などが挙げられます。

他にも以下の金融庁ホームページ(PDFファイル)で登録事業者の一覧がありますので、興味があればチェックしてみてください。

暗号資産交換業者登録一覧-金融庁

それぞれの事業者には取り扱う仮想通貨の種類が微妙に異なりますが、メジャーのビットコイン、イーサリアムあたりはどの業者も取り扱っているので差異はほとんどないでしょう。

取引の最低単位も100円から1,000円という場合もありますので、事業所ごとでチェックしてみてください。

取引事業者を選んだあとは、実際に口座を作っていきます。

流れとしては、

①メールアドレスの登録

②登録アドレスに送られてくるリンクをクリックして、パスワードの設定などアカウントを作成

③アカウントページで基本情報を登録

④本人確認の書類をアップロードする(免許証など)

⑤審査で承認されると口座が開設

になります。

ここからいよいよ仮想通貨の運用がスタートですね。

仮想通貨(暗号資産)技術を使った新たなサービスも

従来の仮想通貨の利用法は、上に挙げたような「投資」「決済」「送金」がメインでしたが、ここ数年で新たな技術が生まれています。

Defiです。

仮想通貨イーサリウムの「分散型アプリケーション技術」を使っており、個々でデータを管理できる点をサービスの肝に置いています。

またNFTというサービスもイーサリアムのブロックチェーン上(データ上)で流通しています。

両者の特徴を以下に簡潔にまとめてみますね(複雑なので、かなりざっくりです)

【Defi】

・個人で運用できる銀行サービス

・金融資産を手数料や仲介業者の介入なしに管理できる

【NFT】

・画像や音声のデジタルデータに「世界に一つしかない」という唯一性を与えたサービス

・アートやイラストの売買マーケットで人気が出た

・仮想通貨の技術を使って、作成者のデジタルアートに「唯一性」を与えるため、複製のリスクが少なくなる

・作成者のアカウントが作品に紐づけられるため、作品が売れたり転売されたりしても、その利益が永久に還元される

最後の「アカウント」は理解を進めやすくするために表現しましたが、たぶん本当は別の名称になっていると思います。

とはいえ、基本的な仕組みは以上でだいたい合っていると思います。

どちらもネット界隈の人たちには人気があって、利益も相当出ていると聞くので、もしこの方面に興味があればぜひ参入してみると良いと思いますよ。

仮想通貨(暗号資産)環境に良くないというデメリットも

仮想通貨はデータ上のみの流通なので、法定通貨を製造する際の「紙幣を刷る」「銅や鉱物資源を使って硬貨を作る」資源の浪費やエネルギーの消費などに比べれば、環境への負荷よりは少ないと思われるかもしれません。

しかし仮想通貨は決済や送金などの取引データを改ざんされないように、ブロックチェーン(仮想通貨のデータ上)にその取引を暗号化して書き込む「マイニング」という作業が必要になります。

このマイニング作業はかなり大きい電力を消費するため、その結果として発電施設からの電気消費量が増大します。

その電気施設が火力発電の場合、温暖化上昇の原因を作ってしまうため、一部では仮想通貨は環境に負荷を与えていると指摘される声もあります。

私はこの辺りは専門家ではないので、それ以上の問題点の指摘は避けますが、もし仮想通貨の存在が地球温暖化の要因になっているとすれば、今後はそこに何らかの規制がかかってくる可能もあるかと考えられますね。

まとめ

以上が仮想通貨(暗号資産)についての基本的な知識と仕組みになります。

今回の記事の目的は全体層をざっくりなぞることにあったので、実際の運用方法などは省略させてもらっています。

もし仮想通貨の世界に入ってみたい、売買してみたいという方がおられれば、まずは口座を作ってそこで少額の仮想通貨銘柄を購入することから始めると良いかも知れません。

日本経済の先行きが不透明な中、これまでのような安定した雇用や賃金保証はほぼなくなっていくと思います。

そのために個人で自分の資産を自分で作り、守り抜いていくことが大事になるでしょう。

40代の我々も今ある貯金や資産だけに頼らずに、いざというときの「命綱」を作っていくことが必須。

そのための金融知識はこれからますます必要になってくるでしょうし、今回の仮想通貨のそうした資産形成の有力な一つになり得ます。

老後を困らないためにも仮想通貨の基本知識を土台にして、新たな資産形成に向けて研鑽し、共に頑張っていきましょう!


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